敵を知る～財務・会計1次の中身～

遅ればせながら、実務補習の7月コースを受けて頭をフル回転させている、ヲタク診断士@タキプロです。

さて、平成23年度1次試験における、財務・会計については各受験校の講評を見ても『難易度が高止まり』『６０点を獲得することは難しかったと思われる』等々、近年は難化傾向にある、とされています。

そうすると、本番を直前に控えたこの時期。ついつい見たこともない問題や、難問への対策に走りたくなってしまう誘惑にかられたりしませんか？

だがしかし。
この時期、徒に難問に手を出すべきではない、と繰り返し申してきましたが、今回は、それを統計で裏付けてみます。

下図は、市販されている某問題集における解答から集計したものです。
正答率については、Ａ：正答率80%以上、Ｂ：正答率60～80%、Ｃ：正答率40～60%、Ｄ：正答率20～40%、Ｅ：正答率20%未満、となっています。
（見えずらいかもしれませんが、左から平成23年度→平成19年度となっています。）

どうしても財務・会計において６０点に届かない場合、難問（正答率でいえばＤやＥ）の問題が解けなかったからだ、と思っていらっしゃる方、多いのではないでしょうか

確かに正答率Ａだけしか解けないと、到底６０％には届きませんが、ＡとＢを漏れなく得点できれば、平均でも４８％（＝１２問÷２５問）に達するのです。

しかも、Ｃまで正答できれば、確実に６０％（＝15問）はクリアできることが、ここから見て取れます。

つまり、合否の分かれ目は難問への対応なのではなく、

ＡやＢを取りこぼさないこと

どれだけＣを拾えるか

なのです。

平成２３年度の試験でいえば、第１問の閉鎖残高勘定の問題や、第７問の株主総会提出書類、第８問の税効果会計の問題などがＤにあたりますが、これらは仮に全く分からなくても、正答率だけを考えたら埋没原価なのです。合否のキモではないのです。

まだまだ時間はあります。
難問に割く時間があれば、正答率Ａ～Ｃの問題に対する理解を深める作業に時間をあてることをおススメいたします

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